アットホーム
不動産情報サービスを手がけるアットホーム（東京都大田区）は、8月18日に、「不動産のプロが選ぶ！『2021年上半期 問い合わせが多かった条件・設備』ランキング」の結果を発表した。
調査は1月以降に賃貸住居用物件を探す顧客に対応したことがある全国のアットホーム加盟店847店を対象に6月1〜7日にインターネット上で行った。
問い合わせが多かった条件の1位は「毎月の家賃を下げたい」で34.4%を占めた。
回答した不動産会社によると、「新型コロナウイルス禍による収入減のため」という声が複数あったという。
2位は「転勤のため引っ越したい」、3位は「今より部屋数を増やしたい」で家賃だけではなく、転勤や部屋数を増やしたいという要望も多かった。
コロナ禍の影響でテレワークが増加したことにより、郊外に引っ越す人や部屋数が多い物件を探す人が増えているようだ。
そのほか、「現状と同じ家賃で広めの部屋を探したい」「在宅勤務のため防音に優れたRCやSRC造へ住み替えたい」「在宅時間が長くなったため、家賃を増額してでも気に入った部屋に住みたい」といった声も目立ち、住まいに求める役割が多様化しているのが特徴的だ。
設備では、「インターネット接続料無料」が1位で43.2%を占めた。回答企業によると、テレワーク推奨の業種の顧客が多く、インターネット回線無料または光回線利用が可能か確認する人がほとんどだったという。
2位は「オートロック」、3位は「モニター付きインターネットホン」でセキュリティ設備が上位となり、在宅時間増加の影響で防犯面を気にしながら住まい探しをする人が増えたと考えられる。
また、「オンラインショッピングが増えたので宅配ボックスがあると助かる」「自炊する機会が増えたのでコンロは2口以上がいい」などの声も多いことから、設備の要望に関してもコロナ禍の影響を大きく受けていることがわかった。
